がんでも頼りになる団信「がん50％保障プラン」の詳細とメリット・デメリット

住宅をローンで購入する際、併せて検討するのが団体信用生命保険（通称：団信）です。従来の団信では契約者が死亡、または所定の高度障害状態になった場合しか保障がなく、ローン返済中の「がん」は保障対象外でした。

しかし、ローン返済中にがんになるとローン残高が半分になる「がん50％保障プラン」が登場し、団信の選択肢が広がりました。

今回は「がん50％保障プラン」の必要性やメリット、デメリット、通常の団信との違いなどを紹介していきます。

団体信用生命保険とは？

住宅ローンの契約者が死亡した際、負債は相続の対象となります。しかし、住宅ローンは金額が大きいこともあり相続放棄されがちです。相続放棄されると銀行はお金を回収できず、経営に大きな影響を与えます。

そのような事態を阻止するのが、団体信用生命保険（以下：団信）です。金融機関が回収し損ねないようにかける保険で、死亡と所定の高度障害状態の保障をします。このような側面から手数料は実質無料のことが多いです。

※高度障害状態とは、次のいずれかの状態をいいます。

従来の団信は、契約者が死亡もしくは高度障害状態に該当した際に、住宅ローンの残金を保険会社が支払うものでした。しかし、住宅ローンが負担になるのは死亡時だけではありません。たとえば病気にかかった場合でも、働くのが難しくなり、収入が途絶えてしまっては、大きな負担となります。

従来の団信では、死亡と高度障害状態が支払い要件のため、がんの治療では保険金が下りません。このような現状を打破する団信が「がん50％保障プラン（がん団信）」です。

「がん50％保障プラン」は、死亡時、高度障害の際に住宅ローン残高の全額を保険金として支払うのに加えて、がんと診断された際には住宅ローン残高の50％を充当するという団信です。例えば、契約から1年後にがんになった場合、住宅ローン残高の半額が団信から補てんされます。

一般的ながん保険では一時金に上限があり、個人の場合は1,000万円以上に設定できないケースが多いです。その点がん団信では、がんと診断されると1,000万円以上の保険金が支払われる可能性があるという点で、画期的なものです。

「2人に1人ががんにかかる時代」とよく聞きますが、これは生まれてから死ぬまでの期間の話です。では、働き世代ががんになる確率はどのぐらいなのでしょうか？いくつかデータを紹介します。

全体的な傾向として、男女ともに50歳代ごろから確率が大きく伸びます。また30歳代後半〜40歳代では女性の方が確率が高く、60歳代以降では男性の方が顕著に高くなる傾向にあります。

定年退職を60歳で考えると、発症のリスクは7%〜10%程度。10人に1人程度は発症する確率です。たとえば仕事場で同じ部署の人の中からひとり出ると考えると、決して楽観視できない数字です。

定年延長や再雇用にかかわる70歳代までに診断される確率となると20%程度まで上がります。約5人に1人と考えるとかなり多い印象です。